健康診断をずっと受けてないことのリスク・健康診断を受ける方法を解説

時間がない、面倒、受け方が分からないなどで健康診断をずっと受けてない人は要注意！生活習慣病やがんは自覚症状なく進行している場合も。

収入の安定、老後のQOLの向上のためにも自身の健康管理はとても大切。
健康診断をずっと受けてないことでおこるリスクや健康診断を受けるための方法を解説します。

健康診断の受診頻度は？毎年受けた方がいいの？

仕事が忙しい、育児が忙しい、単純に面倒臭い。そんな理由で健康診断をずっと受けてない人もいるかもしれません。

しかし健康診断は年に1回は受けるべきです！

労働安全衛生法では常時雇用する労働者に対して会社側が年1回、定期的に一般健康診断を実施することを義務としています。
深夜業(22時〜翌5時の間における業務)や坑内労働(道路・鉄道・水路などの工事)などの特定業務の従事者は半年に1回の頻度が義務付けられています。

このように労働安全衛生法で会社側には雇用する労働者へ健康診断を定期的に受診させる義務があり、同時に労働者側にも健康診断の受診義務を課しています。
つまり会社員として働く人は健康診断を受ける義務があるのです。

現状会社が定期的労働者に健康診断を受けさせなかったり、労働者が健康診断を拒否しても罰せられることはありません。
また労働者ではない自営業の人や個人事業主、主婦の人に健康診断を受診する義務が課せられているわけでもありません。

しかし、定期的に健康診断を受けることで体の異常や病気を早期に発見することができ、症状が悪化する前に治療を開始できる可能性が高くなります。

医療の進歩で平均寿命が伸びている中で、老後のQOLを高めるためには健康寿命が長いことも大きく関わってきます。
老後を健康に幸せに過ごすためにも健康診断を年に1回は受診し、体の異常や隠れた病の早期発見・治療が大切です。

自営業の人や個人事業主、専業主婦(主夫)の人が健康診断を受けるためにはどうすれば良いかは後ほど別の章で解説します。

健康診断と人間ドックの違い

健康診断と人間ドックの大きな違いは法律で受診が義務付けられているか、任意かという点です。

前の章でも解説した通り、労働安全衛生法によって雇用主は労働者に定期的に健康診断を実施する義務があり、労働者は提供された健康診断を受診する義務があります。

健康診断の検査項目は一般健康診断と呼ばれる検査が中心で、費用も低額もしくは無料で受けることができます。

40歳〜74歳の国民健康保険加入者が受けられる「特定健康診断」、特定の業務に従事している人が受ける健康診断もあります。

一方人間ドックは法律で受診が義務付けられておらず、検査を受けるかは任意です。
健康診断よりも人間ドックの方が検査項目が多く、より詳細に健康状態をチェックすることができるようになっています。
人間ドックの費用は健康診断よりも高額で数万〜数十万円ほどが相場で、基本的には個人負担です。

会社の健康診断では検査項目が決まっていて、自分が受けたい検査が含まれていないケースも。
そのような場合に希望の検査だけ人間ドックを受診するという利用方法もあります。

健康診断をずっと受けてないことによるリスク

健康診断をずっと受けないことでどういったリスクがあるでしょうか。

病気の発見が遅れる

病気の中には初期の頃は自覚症状が出ずに症状が進行していくものも多数あります。

生活習慣病の多くも自覚症状がなく本人は健康だと思っているパターンが多いです。
ガンも初期は自覚症状がなく、症状が出ることにはだいぶ進行してしまっている場合があります。

健康診断を長年受けないことで、こういった自覚症状のない病気の発見を遅らせてしまうリスクがあります。

業務範囲の制限や休職で収入が途絶える可能性

健康診断を受けないことで病気の発見が遅れると、自身の健康状態だけでなく仕事や収入に影響が出るリスクも。

例えば従業員が健康上の問題を抱えている場合、雇用主はその従業員をそのまま働かせるわけにはいきません。
従業員の安全や業務上の安全を考慮して、業務の範囲を制限したり、症状が重い場合には休職命令を出す必要がある場合も。

自営業や個人事業主の場合も自分の体や健康が資本になるので、健康を害してしまうことで仕事や収入に影響が出てしまう可能性があります。

自営業・個人事業主で健康診断をずっと受けていない場合

自営業や個人事業主、フリーランスは自身の健康状態が仕事や収入に大きく影響するので、健康管理はとても大切ですよね。

長年健康診断を受けていないという人はこの機会に定期的な健康診断の受診を検討してみては？
自営業や個人事業主、フリーランスが健康診断を受診するにはどのような手続きが必要なのでしょうか。

地方自治体の健康診断

自営業や個人事業主、フリーランスで国民健康保険に加入している人は、地方自治体の健康診断を無料で受診することができます。

健康診断の日程や実施場所は決まっていることが多いので、各自治体のサイトを確認しましょう。

国民健康保険組合経由の健康診断

同じ職業の人が集まり作る健康保険組合のことを「国民健康保険組合」と言います。

国民健康保険は住んでいる各自治体ごとに加入するのに対して、国民健康保険組合は様々な職業ごとに国民健康保険組合が組織されていて、国民健康保険か国民健康保険組合のどちらか1つを選択して加入します。

国民健康保険組合は定期的に健康診断を実施していて受診することができます。

病院・健診センターの健康診断

病院や健診センターが実施している健康診断を受診することができますが、この場合は健康診断の費用を自己負担する必要があります。

費用は受診する病院や健診センターごとに異なるので申込前に確認を。

健康診断や人間ドックの費用は経費計上できる？

健康診断や人間ドックの費用はあくまで健康維持のためであり治療費ではないので経費や医療費控除の対象外です。

しかし、自身の健康診断や人間ドックではなく、従業員やその家族が健康診断を受けた時の費用は福利厚生費とすることができます。
この場合の従業員とは、自分の家族以外の従業員が対象となります。

主婦で健康診断をずっと受けていない人へのおすすめは？

自身が専業主婦(主夫)の場合、健康診断を受ける方法は旦那さんや奥さんが自営業か会社員かで変わってきます。

夫か妻の勤務先の健康保険で健康診断を受ける

自身は専業主婦(主夫)で夫もしくは妻が会社員の場合、夫もしくは妻の勤務先の会社が加入している社会保険で一定の条件を満たせば家族も健康診断を受けることができます。

家族の健康診断は会社が加入している社会保険によって無料で受診できたり、費用の一部を負担してもらえるなど制度が異なるので、加入先の健康保険に確認し各自健康診断の申込みや予約が必要です。

自営業の場合は自治体か組合の健康診断を受ける

自営業やフリーランス、個人事業主の場合は国民健康保険か職業ごとの国民健康保険組合に加入します。

国民健康保険に加入している場合は、各自治体の健康診断を受診します。
職業ごとの国民健康保険組合に加入している場合には、各組合が実施する健康診断を受けることができます。

健康診断は実施日や提携している病院・クリニックが自治体や組合ごとに異なるので自治体のホームページや組合のホームページで確認しましょう。

病院の健康診断か人間ドックを受診する

かかりつけの病院が健康診断をやっている医療機関の場合は、加入している健康保険の健康診断ではなくてかかりつけ病院の健康診断を受診することもできます。

この場合、健康保険から受診費用の補助はないので自費で受診することになります。

また健康診断よりももっと多くの項目を受診したい、ガンの健診なども合わせて受診したいという人は自費で人間ドックに申し込む方法もあります。

健康診断に行けない人へのおすすめ

できれば年に1回はそれぞれの方法で健康診断を受診し、自身の健康状態を定期的に把握し、異常があればすぐに治療を行うのが1番。

それでも忙しくて健康診断をずっと受けてないことで健康に不安を感じている人には、店舗で採血時間15分程度で検査ができ、がんや生活習慣病のリスクチェックができる『ketsuken』というものもあります。
店舗で採血する以外に希望の場合は自宅で採血をして専用キットを返送することで検査を受けることも可能。

検査結果は最短翌日に専用アプリで結果を見ることができるので忙しい人も簡単に病院と同等の検査精度で検査ができます。

しばらく健康診断を受けられていない人は、ketsukenの血液検査で健康状態のチェックをしてみるのもおすすめです。